トラック技術の最前線:未来のトラックの姿とは

近年は、トラックの自動運転に向けたさまざまな開発が進められています。そこで今回は、自動運転トラックの進歩やトラック産業の変革、先進国でのトラック技術の展示を解説します。

目次

自動運転トラックの進歩

まずは、最先端技術の自動運転トラックの進歩を解説します。乗用車では、スウェーデンのボルボがレベル4の技術を搭載したトラックの市販に踏み切りました。
ここでは最先端技術となるレベル4への道を解説します。

自動運転レベル4への道

自動運転にはアメリカ運輸省が定めたレベル0から5までありますが、スウェーデンに本拠地を構えるボルボ社がリモートセンサーを搭載したレベル4に対応した車両を2022年に発売しました。
このレベル4は、特定条件下における完全自動運転対応車両になります。

日本国内では空港をはじめとした閉鎖空間ならびに高速道路などでの自動運転の普及に向けて、全国各地で実証実験が行われています。
具体的には遠隔監視や対象エリアと車両の拡大、最先端技術搭載のトラックの実用化などです。

自動運転トラック開発の最終的な目標はもちろん、最先端の無人での行動走行です。
現在は、最終的な目標に向けて場内搬送の実証テストが行われています。
このテストは、物流センター内で無人のトラックが場内を配送し、積み降ろし作業は人がフォークリフトを用いて行い、終了後トラックに対してタブレットなどで指示を出すという手順を繰り返し行うものです。

また、2025年度を目標として、自動走行を行う最先端の車両の種類を増やし、移動店舗など40項目を超えるさまざまなサービスを導入し裾野を広げるとしています。

長距離、長時間の高速走行になる幹線輸送においては、いすゞ自動車をはじめとする、4社が参加し、実際の高速道路を使用し大型トラックでの隊列走行の実証実験も行いました。
実験結果としては、隊列走行する技術の価値は確認できたものの、実用化に向けてはさまざまな課題が判明したのが実情です。

先進的な運転支援システム

自動運転トラックには、さまざまな最先端の運転支援システムが搭載されます。
隊列走行では、車両の加減速をアダプティブ・クルーズ・コントロール機能(ACC)で行われます。

ACCは、通信を利用して車両情報を共有し、車間距離を調整する技術です。
加減速の情報などを他車と共有し、車間距離および速度調整の精度を高め安定した走行が可能になります。
先行する車に続いて停止した場合には、停止後一定時間内に先行車が走り出すと、追従走行を続けます。

また、横方向の制御は車線維持支援制御機能(LKA)です。
LKAは、同一車線内を走行する技術で、車線内をスムーズに走行できるようにサポートしてくれます。
具体的には、直進時に車線をはみ出しそうになった場合に、ハンドルに力が加わり自動的に修正してくれたり、コーナーでハンドルを切り出すサポートをしてくれたりする機能です。

そのほかにも、車線外れを防止してくれる機能の車線逸脱警報システム(LDW)、車線変更をサポートしてくれる自動車線変更機能など、さまざまな最先端の機能の開発を進めています。
これらの機能においては、安全性を第一に考える上で障害物や周囲の環境を検知するためのセンサーが必要です。

例えば、ビューカメラは道路標識や白線、黄線などを認識するために活用され、超音波は至近距離の対象物を検知します。また、中・短距離レーダは近距離の物体を検知し、ミリ波レーダは長距離の対象を捉えるのに使用されます。さらに、これらのセンサーの位置や距離を計測するためにLiDARも使用されているのです。

国内の将来の見通しとしては、2025年までを目途に遠隔監視のみ自動運転のサービスを開始する目標を掲げています。

一般乗用車では高速道路の入口から出口までの自動運転が可能なレベル4の市場化を2025年目途としています。物流サービスに関しても、自動運転移動サービスの技術を応用し限定地域で2025年以降の実現を目指しています。

政府の方針としては、2025年度以降の高速道路でのレベル4自動運転の実現を目指し、高性能トラックの運行管理システムについて検討を進め、新東名・新名神の6車線化をすることによって三大都市圏をつなぐダブルネットワークの安定性・効率性の向上を図り、新東名の静岡県区間を中心とした本線合流部の安全対策やSA・PAの拡幅などを含め、インフラ面の整備を進めていく方針です。

トラック産業の変革

さまざまな品物の輸送を通じて日常生活を支えているトラック産業でも、大きな変革期を迎えています。
ここでは、トラック産業の変革について解説します。

トヨタといすゞ自動車の提携

トヨタ自動車といすゞ自動車が異本提携を締結し、さらにトヨタグループの日野自動車が商用車の分野での協業を発表しました。
3社は2021年4月1日にCommercial Japan Patnership Technologies 社を発足し、商用車におけるCASE技術やサービスの企画を推進しています。
CASEは、技術革新が進む車の新たな領域を表す言葉です。
Connected(接続)、Autonomous(自動化)、Shared(シェアリング)、Electric(電動化)の頭文字を取ったものです。

具体的には、小型トラックの部門を中心にして、EV(電気自動車)、FCV(燃料電池自動車)、自動運転、テレマティクスを含む電子プラットフォームを共同開発するとしています。
また、EVとFCVに関しては3社共同で取り組みコストの削減を図ります。

この取り組みに2021年9月からは、スズキとダイハツ工業も加わり、協業体制は軽商用車にも広がりました。
これによりトラック産業における大きな変革が期待されています。
トラック輸送における物流は、国内の社会を支えるインフラとして、今後も重要な役割を担い続けることに変わりないでしょう。

新しい市場とビジネスモデル

トラック産業における最先端技術の導入により、新たな市場とビジネスモデルを生み出す可能性があります。

例えば、自動運転技術をトラックに搭載すれば、長距離輸送の自動化が近づきます。
自動運転トラックはドライバーの人手不足や長時間労働をはじめとする課題を解決する可能性があるでしょう。
遠隔操作や自動運転ソフトウェアの開発が進み、ドライバーの労力を軽減し、輸送効率を高めています。
夜間や悪天候であっても運行可能なため、物流の効率化およびコスト削減につながるでしょう。
これらにより、自動運転トラックの開発や製造、保守に関連する新たなビジネスが生まれています。

また、トラックの運行状況を遠隔で監視・管理すれば、安全運転の促進や故障を早期に発見しての対応が可能になります。
同時に、運送業者はトラックの稼働状況の把握が容易になるので効率的な経営につながるでしょう。
このような新しい市場とビジネスモデルは現在のところ発展途上ですが、国内の企業においても取り組みを進めています。

日本郵便では、2018年に日本青年会議所などと共同で自動運転車での荷物郵送の行動実証実験を行いました。また翌2019年1月に福島県の南相馬市と浪江町、同年3月には東京国際郵便局~新東京郵便局間と新東京郵便局の構内で模擬の郵便物輸送を搭乗者監視や遠隔監視の状態で自動運転を行いました。

先進国でのトラック技術の展示

さまざまな品物の輸送を通じて日常生活を支えているトラック産業でも、大きな変革期を迎えています。
ここでは、トラック産業の変革について解説します。

ボルボの超大型トラック「FH」

スウェーデンの商用車メーカーボルボ・トラックが提供する超大型トラック「FH」は、長距離の高速道路輸送に対する優れた性能を誇り、最先端の先進技術の展示として注目を浴びています。

新型のボルボFHは2021年11月に日本モデルが発表されました。
具体的には、電動モーターを活用してキックバックを抑える機能の「ボルボ・ダイナミックステアリング」が搭載されており、ステアリング機構に電動モーターが付いたため直進安定性を高めることに成功しました。

アダプティブ・クルーズ・コントロールが0km停車および発進までの対応しており、下り坂での速度超過を防止するダウンヒルクルーズコントロールも搭載されています。
これらの機能は長距離輸送の際は役に立ちますし、クルーズコントロールを稼働させているときは低燃費走行になるので、積極的に活用していきたいところです。

また、ハンドルの重さと応答速度は、4つの要因を調整して、自分に合った設定に変更できます。
ボルボFHの性能向上は、世界で2番目のシェアを誇る開発力と必要な商品のポテンシャルが他に類をみないためでしょう。
この車を選ぶ理由は、以前より定評のある燃費性能、さらに進化したボルボ・ダイナミックステアリング、i-シフト、乗り心地の向上など数えられないほどです。

ダイハツの軽トラ最先端技術

ダイハツ工業は軽トラックに最先端技術を導入し、衝突回避支援システムの「スマートアシストⅢt」をなどの安全技術を搭載しています。
「スマートアシストⅢt」は、ルームミラーの裏に世界最小となるステレオカメラを車の前方を見る目として活用し、衝突回避支援ブレーキや車線逸脱警報などを搭載した「スマートアシストⅢ」を、軽トラック向きにセッティングされたものです。
搭載は軽トラックとしては初になります。

開発に向けては、近年の軽トラックユーザーの使用用途が業務用はもちろん、日常用途でも使用頻度が上がっている点も考慮しています。
同時に安全志向の高まりやユーザーの高齢者比率が増加していることを受け、軽トラックに特化された「スマートアシストⅢt」をセッティングしたものです。

これまで衝突回避支援ブレーキが軽トラックに搭載されなかったのは、もちろんコストの問題もありますが、技術的な問題もあります。
そもそも軽トラックは荷物を積載していないと、フロント部にエンジンと乗員の重さが偏ります。
前方不注意や急な飛び出しの際に衝突回避支援ブレーキが作動してしまうと、軽いリアが持ち上がり横滑りしやすくなってしまうのです。

軽トラックに衝突回避支援ブレーキを搭載する場合は、これらの状況を考慮に入れたうえで、専用のセッティングが必要となります。
そのためにダイハツは軽トラックに特化した「スマートアシストⅢt」をセッティングしました。

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この記事を書いた人

環境課題とAIなどの先端技術に深い関心を寄せ、その視点から情報を発信する編集局です。持続可能な未来を構築するための解決策と、AIなどのテクノロジーがその未来にどのように貢献できるかについてこのメディアで発信していきます。これらのテーマは、複雑な問題に対する多角的な視点を提供し、現代社会の様々な課題に対する理解を深めることを可能にしています。皆様にとって、私の発信する情報が有益で新たな視点を提供するものとなれば幸いです。

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